今年もボーナス出なかった・・・
ボーナス3ヶ月分・・・これって多いのかな？少ないのかな？
そんな風に思ったことはありませんか？
夏と冬に支払われることが多いボーナス(賞与)。
ボーナスを楽しみに働いている人も多いのではないでしょうか？
でも、多かったり、少なかったり、出なかったり・・・。
「どうやって決められるの・・・？」
この記事では、
- ボーナス(賞与)の年間平均額は何ヶ月分？
- ボーナス(賞与)の年代別平均額
- ボーナス(賞与)の職種ランキングではTOP30にエンジニアが半数以上
- ボーナス(賞与)とは？
- ボーナス(賞与)の種類
- ボーナス(賞与)の支給日
- ボーナス(賞与)額の決め方
について解説します。
「うちの会社、ブラック企業かも・・・つらい・・・」
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こちらの記事をご覧になって、一歩踏み出してください。
ボーナス(賞与)の年間平均額は何ヶ月分？
ボーナス(賞与)の年間平均額はいくらで、何ヶ月分になるのでしょうか？
2022年10月に発表されたdodaの「ボーナス平均支給額の実態調査」によると、
年間のボーナスの合計は、月収の平均2.57ヶ月分。
ボーナスの平均支給額は、夏50.1万円、冬49.6万円、年間105.1万円です。
ボーナス(賞与)の年代別平均額
ボーナス(賞与)の年代別の平均額はどうなのでしょうか？
年代別に表にまとめると以下の通りです。
| 冬のボーナス | 夏のボーナス | その他の ボーナス | 年間平均額 | |
|---|---|---|---|---|
| 20代 | 31.8万円 | 33.5万円 | 5.1万円 | 70.4万円 |
| 30代 | 46.4万円 | 47.5万円 | 5.9万円 | 99.8万円 |
| 40代 | 52.0万円 | 52.1万円 | 5.6万円 | 109.7万円 |
| 50代 | 61.0万円 | 60.5万円 | 4.7万円 | 126.2万円 |
全年代で支給額がアップしているとのことで、コロナ禍で停滞していた経済に、少しずつ回復傾向がうかがえるようですね。
ボーナス(賞与)の職種ランキングではTOP30にエンジニアが半数以上
ボーナスの平均支給額が高い職種ランキングでは、1位は2年連続で「内部調査」で、189.9万円でした。次いで、2位「MR」(181.5万円)、3位「融資審査/契約審査」(170.1万円)となります。
TOP30の職種を職種分類別に見てみると、「モノづくり系エンジニア」8職種をはじめ、エンジニアに分類される職種が半数以上ランクインしているとのこと。
この結果を見るに、他業種よりもエンジニア系が、経済の低迷に強く、業績を維持し易いということなのかもしれませんね。
ボーナス(賞与)とは？
ここからボーナス(賞与)の基礎知識について解説していきます。
まず、ボーナス(賞与)とは、固定給が支払われている労働者に対し、定期給与とは別に支給する給与のことです。
国税庁の定義によると、「賞与とは、定期の給与とは別に支払われる給与等で、賞与、ボーナス、夏期手当、年末手当、期末手当等の名目で支給されるもの、その他これらに類するもの」とのこと。
ボーナスの支払いは、時期、回数など特段の法律上の規定はなく、ボーナスが支給されない企業、年に複数回支給される企業と様々です。
一般的には、夏と冬の時期に、年1～2回で支給する企業が多いようですね。
労働の対価たる賃金の支払いは、毎月1回以上支払うことが、労働基準法において義務付けされています。
しかし、ボーナスに関しては、法律上必ず支払わなければならないものではなく、支払うと決めた場合にのみ、労働条件に加わるとのこと。
企業側が「ボーナスを支払う」という決まりを作った場合にだけ、支払いの義務が生じることになります。
ボーナス(賞与)の種類
ボーナス(賞与)の種類について解説していきます。
基本給連動型賞与
一般的なボーナス(賞与)は、この基本給連動型の特別給料を指します。
基本給の●ヶ月分といった扱いになりますね。
業績賞与
業績賞与とは、組織や各部門、個人の業績に連動して、支給額が決定される賞与制度のことです。
就業規則などで支給日が設定されている通常のボーナスとは異なり、支払いのタイミングで掛け率が変わる、成果主義型の賞与体系になります。
決算賞与
決算賞与とは、決算月の前後に支払われる賞与のことです。
決算とは、年間の収入と支出を計算して、業績を明らかにすることです。
業績が好調な場合において、社員に利益配分を行うため、賞与という形式で臨時支給されます。
ボーナス(賞与)の支給日
ボーナス(賞与)には、支払いの回数、時期、金額についての決まりはありません。
企業ごとに、独自にボーナスに関するルールを決めることが可能です。
以下のようなケースが多いようです。
- 夏と冬に1回ずつ支給
- 支給回数3回以上
- 年度末に1回支給
- ボーナス不支給
ボーナス(賞与)額の決め方
ボーナス(賞与)額の決め方について解説します。
ボーナス(賞与)支給の有無
ボーナス(賞与)支給の有無は、どのように決まるのでしょうか？
ボーナス支給の有無、およびボーナスの金額の基準に関する法的根拠は、次の3つです。
- 企業が作成する就業規則
- 企業と労働組合の間で結ばれる労働協約
- 企業と労働者個人の間で締結される労働契約
この何れかに明示されているかどうかで、ボーナス支給の有無が決定されるといえるでしょう。
基本給の額によって金額が決められる
ボーナス(賞与)の金額は、どのように決められるのでしょうか？
ボーナス(賞与)の金額でよく聞く表現は、「給料の●ヶ月分」というものです。
ここで言う「給料」とは、正確には「基本給」を意味します。「総支給額」と解釈する人もいるので、注意が必要です。
「基本給」とは、企業が定める基本賃金のことです。
「給与」ではなく、「給料」を指し、「総支給額」から各種手当を差し引いて計算されます。
ボーナス(賞与)の金額は、
- 基本給の●ヶ月分
- 基本給の●％分
といった表記で決められていることが多いようです。
ボーナス(賞与)の金額を気にしている労働者は、非常に多いです。
誤解の生じないような正確な表記を心がけて欲しいですね。
限度を超える減額はできない
ボーナス(賞与)の金額は、企業側の裁量で決めることができます。
企業業績や今後の事業展開、労働者ごとの人事評価などを考慮して、支給額を決定する方法が一般的のようです。
労働者のボーナス金額を、他の労働者より減額することも可能なのですが、この減額には限度があります。
減額は、「事情を総合的に評価、判断した結果、この金額になった」と説明ができる範囲内におさめる必要があるのです。
つまり、正当な理由なく、ボーナスを必要以上に減額したり、ボーナスを不支給にしたりすることは、認められていないのです。
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会社に不満があるなら、転職しないと損
転職したいけど、まあいいかな・・・
と思って放置しているのは、勿体ないと言えます。
今ある環境に不満があるのなら、100％転職した方が良いでしょう。
でも転職って面倒くさいから、先延ばしにしたい・・・、という気持ちもよくわかります。
きっかけがないと、なかなか転職って踏み切れないですよね。
しかし、後から、「あのとき転職しておけば良かった！」と思うことが多いです。
もしあなたが、今の会社に不満を持っているにもかかわらず、転職を先延ばしにしているなら、これからどんどん損をします。
なぜなら、
- 歳を取ると、転職しづらくなる
- 歳を取ると、残る会社がブラックばかりになる
- 将来性がない会社にいると、生涯年収も大きく変わる
からです。
もしあなたが、仕事で「体力か精神」どちらか疲弊しているなら、将来はもっともっと悲惨になるでしょう。
当たり前のことですが、年齢を重ねると、今より体調も悪くなります。
会社に対し、不満を我慢しながら続けるということは、「風邪をひきながらも、会社に行き続ける状態」に近いものです。
会社に不満があるなら、転職は早いに越したことはありません。
しかも、年齢が違うだけで、転職の難易度は大きく変わります。
特に20代と30代というだけで、転職市場でも求められることが違うのです。
全く同じ企業でも、20代なら未経験でいけるものの、30代なら即戦力でないと無理になったりします。
ちょっと、想像してみてください。
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あなたは、今の会社に不満はありませんか？
転職したら、不満がなくなる可能性は大きいです。
転職は面倒くさいという気持ちもわかりますが、今行動しておかないと、一生後悔することになるかもしれません。
おすすめの転職エージェントと転職サイトをまとめたので、興味がある人は読んでみてください。
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